もし、社員の残業時間をたった6ヶ月で劇的に削減できるとしたらどうしますか?

6ヶ月間残業削減コンサルティング

もしあなたが、残業削減ワークライフバランス支援離職率改善のために具体的な施策を行うものの、経営幹部や現場の社員が思ったとおりに動いてくれず、なかなか成果が出ない状況にストレスを感じている、あるいは、経営幹部や現場の社員が納得して積極的に動いてもらえる方法をお探しなら、この方法はあなたにピッタリかもしれません。

私は若林雅樹(わかばやしまさき)と申します。
前職では、ある大手総合人材サービス会社で一貫して人事担当者として、新卒採用、人材開発、労務に携わっていました。そんな中、当時その会社で非常に重要なテーマであった残業削減のプロジェクトを任されました。結果として、わずか2年間で社員一人当たりの残業時間を40%削減することができました。

そこで得た経験や実績をもとに、今では、社員1,000名以下の企業様向けの『残業削減コンサルティング』や、大手企業様向けの、社員が早く仕事を片付けられ、前向きにワークライフバランス活動に取り組める、『タイムマネジメント研修』を提供しています。

長時間労働が続き、離職率も高い。そんな状況が当たり前になっていた中での任された残業削減プロジェクト…

当時を振り返ると、プロジェクトを任せてもらった責任や期待を感じていたこともあり、誰より真剣に取り組んでいたと思います。ですが、成果は全くついてきませんでした。というのも、残業削減プロジェクトを任せてもらった当時の2010年までは長時間労働が続き、離職率も高いという状況が当たり前になっていました。ですので、、、

  • 現場の管理職や社員はこれ以上早く帰ることはできないと思っている・・・
  • 事業部の人事や本社人事もあきらめモードに近い雰囲気が漂っている・・・
  • そもそも経営幹部も本当に残業を減らせるのか懐疑的である・・・

結果、大胆な施策をやろうとしてもなかなか社内で賛成を得ることができず、施策は骨抜きになり、成果も上がらない。成果が上がらないから、社内では「やりたくもない面倒な事を押し付けてこようとするやつ」として孤立する始末・・・

おそらくあなたにも似たような経験があるのではないでしょうか。正直にお話しすると、その当時は経営も現場の社員も、そして、残業削減プロジェクトを担当していた自分も、、、

「この会社で残業を減らすのは不可能」と
心が折れそうになっていたときに起きたある出来事…

そんな時に、あの出来事がありました。東日本大震災です。残業削減のプロジェクトメンバーは災害対策本部メンバーも兼務することになり、残業削減プロジェクトは一時的にストップに近い状態になりました。当然、その直後の残業時間は震災対応業務などもありましたが、プロジェクトの機能もストップしていたため、芳しくない結果となりました。泣きっ面に蜂とはまさにこのことで、心が折れそうになりました。このプロジェクトがストップしたら、残業は絶対に減らせない。残業削減に寄与できるのは、今は自分たちしかいない。このことに気づくことができました。もうやるしかない、と。

プロジェクトの風向きを変えてくれたのは
ある小さな成功事例でした。

経営層も、売上や利益が下がるおそれがある中では大胆な施策は承認できない。だから、影響が限られる範囲で小さく大胆な施策を行い、売上や利益が下がらない確証を得ていく。確証が得られれば、徐々に範囲を大きくしていく。そうして小さな成功事例を大きくしていくと、徐々に現場の管理職や社員の反応も変わってきました。

「あの部署は残業削減うまくいったらしいよ」

そんなある日、偶然、他部署の社員が噂をしていたのを耳にしました。「あの部署は残業削減うまくいったらしいよ」と。残業削減プロジェクトへの風向きが変わったと実感した瞬間でした。現場の管理職や社員も好きで長時間残業をしている訳ではありません。
残業を減らせるのであれば減らしたいと思っています。しかしながら、残業削減に寄与しないことは絶対やりたくないとも思っています。これ以上、負担が増えたら耐えられないからです。でも、残業が減ったという実績を携えれば耳を傾けてくれます。さらに経営層や人事の本気度が伝われば積極的に残業削減に取り組んでくれます。東日本大震災がきっかけでとん挫しそうになった残業削減プロジェクト。ここで失敗したら再起できない。人事が本気になることによって、経営層や現場の本気度を引き出すきっかけとなりました。

【 導入実績 】

導入実績は以下の企業様に加えて、大手メーカー、大手シンクタンク、大手人材サービス企業、不動産など20社以上で導入していただいています。

伊藤忠商事株式会社様

講演会の様子

東京地下鉄株式会社様

【 メディア実績 】

日本経済新聞

『時間管理達人への道』(2015年8月24日掲載)

ダイヤモンドオンライン

『返信は早いのに仕事の効率が悪い
「メール処理依存症」になる人のダメな習慣』

【 その他の企業実績(敬称略)

株式会社西武ホールディングス
株式会社リクルートキャリア
日本ハム株式会社
中外製薬株式会社
楽天株式会社
楽天リサーチ株式会社
株式会社マイナビ
株式会社インテリジェンス
大手シンクタンク
大手金融機関
大手金融機関
大手システム企業
大手メーカー企業
大手人材サービス企業
大手IT企業
不動産企業
広告代理店

崖っぷちだった会社がわずか2年間で残業時間が40%削減

経営や現場の社員が残業削減に積極的に行動してくれるようになってからは、残業削減プロジェクトが一気に加速していきました。具体的には、2010年から2012年までのわずか2年間で、、、

従業員一人当たり残業時間が40%削減!

などなど・・・です。

残業削減を実現できたのはもちろんですが、じつは他にも良い変化が出ていることにも気づきました。従業員のハードワークが知的ハードワーキングに変わったのです。その結果、従業員一人当たりの売上高、営業利益、離職率の改善にも成功しました。しかもこれらは、わずか2年間での成果です。

崖っぷちに立たされて気づいた…
残業削減を実現できた本当の理由

なぜ、それまでどんな具体的な施策や改革を実践しても上手くいかなかったのか? そして、なぜ、わずか2年でこれほどの成果を上げることができたのか? 残業削減プロジェクトとん挫の崖っぷちに立たされたことで、その本当の理由に気付くことができました。それは…

残業削減を実現できた本当の理由は、

「経営・人事・現場が一体となって積極的に取り組むようになったから・・・」

たったそれだけのことだったのです。これは決して、誰が悪いとかそういうわけではありません。残業削減を実現するために本当に必要なのは、経営・現場が残業削減に積極的に取り組める状況を提供できているかどうか、ということだったのです。

つまり、残業削減を実現するために本当に必要なのは、人事が経営と現場の本気度を引き出して、会社一体の全体観を作り上げていくこと。それもできれば短期間で・・・。

では、具体的にどうすればいいのか?

その状況を作る仕組みを体系化したものが、この「6ヶ月間残業削減コンサルティング」です。これは、残業削減プロジェクトを実際に進めていく中で起きた様々なトラブルや失敗、そして改善を積み重ねてきた経験と実績をもとに作り上げたものです。

この「6ヶ月間残業削減コンサルティング」を導入することで、残業を削減しながら、現場の社員 が積極的に取り組める状況を作ることができるようになります。もちろん、経営や現場の社員か らの反発やモチベーションの低下を防ぐために、6ヶ月間にわたって、ステップ・バイ・ステップ で人事も現場の社員も負担なく進められるように設計しています。

6ヶ月間残業削減コンサルティング

1ヶ月目現状把握

まずは貴社がどのような目的で残業削減の取り組みを実施しているのか、しようとしているのかを確認させていただきます。
そのうえで、残業削減の取り組みのゴールと期限を伺ったうえで、現状の課題を把握します。
必要に応じて経営層とも、何をもって成功とみなすかの指標・ゴールをすりあわせておきます。

2ヶ月目モデル部署の選定

経営層と現場の本気度を引き出すために、小さく施策を展開するためのモデル部署を選定します。必要に応じて部署の管理職、社員にヒアリングを行います。

3ヶ月目タイムマネジメント力の向上

モデル部署にてタイムマネジメントの研修を行い、残業削減に必須のスキルを身につけていただきます。タイムマネジメント力が向上することによって、ムダな時間を削減でき、残業が減っても売上や利益が下がらない素地をつくります。

4ヶ月目モデル部署の取り組み内容決定

現場の社員にタイムマネジメントという武器を提供したうえで、どれだけ戦えるかを確認します。そのうえで、追加で部署全体で残業を削減するために取り組むことを決め、貴社人事も全面的にサポートを行います。

5ヶ月目PDC会議

先月に決めた取り組みをどれだけ実践できているかを確認します。また、その時点での課題も拾い上げ、貴社人事もサポートをしながら解決していきます。

6ヶ月目PDC会議2回目

同様に振り返りを行います。この時点で6ヶ月の取り組みがほぼ終了するため、他部に展開するうえでの課題を吸い上げます。モデル部署での成功事例と、さらに大きく展開するための課題を把握できるため、そのあとの展開をスピーディーに行えます。

全体報告

6ヶ月間のコンサルティング期間において、残業時間、売上、営業利益がどのように推移したのかを報告書にまとめます。また、必要に応じて経営層にも報告会を実施し、全社展開への足掛かりとします。

想像してみてください…

一番忙しい部署をモデル部署として1つ選定して、(あるいは人事部がモデル部署として)6ヶ月間で残業削減を実現。しかも、売上高が増えて、従業員一人当たりの営業利益も増える。

もしそうなれば、「残業削減すれば売上が下がるんじゃないのか」と不安に感じている経営幹部や、積極的でない現場の社員も納得せざるを得ないと思いませんか?社内で1つの部署が成果を出しさえすれば、納得してもらえた上で、社内全体が積極的に行動してくれるようになる。その状況を6ヶ月間で作ることが出来るとしたら、やってみる価値は十分にあると感じてもらえるでしょうか?

もし少しでも興味がある方は、「6ヶ月間残業削減コンサルティング」の前に、無料の個別相談に申し込んでください。
もちろん、無理な営業や勧誘は一切いたしません。